サービスHPより)

『Findy Score』はAIを活用したHR領域のサービスであり、「求人を評価する」という今までにない種類のサービスの1つです。

ローンチしてまだ5年も経たないなか、多くの企業に導入されているこのサービスを知ることで、「ITサービスとゲーミフィケーション」の組み合わせの妙を学んでいきましょう。

求人が抱える課題

現代の日本では人材不足が深刻な問題となっており、特にIT企業やエンジニアなどの分野においては「求人を出しても人が集まらない」という問題は非常に大きいものでした。

その中で、応募者を集めるための求人票に関しては、

・改善するためのフィードバックが得られない
・応募者がどのような情報を欲しているのか分からない

などの課題があり、求人票が魅力的でないからこその応募者不足という側面は見逃すことができなかったのです。

『Findy Score』の機能

そんな課題に対して『Findy Score』は、AIによってクライアントの求人票を読み込み、最短3秒でその評価を算出します。

出典:https://findy.us/

ここで『Findy Score』が優れているのは、「Findyスコア」というスコアを明示的に提示して、求人票の評価にゲーミフィケーションの要素を取り入れたことです。

こうしたスコア算出によってクライアントは、簡単に自社の求人の良し悪しを判断できるようになり、改善が必要な場合、「どの部分で改善が必要なのか」を瞬時に察知できます。

また、こうした求人票の読み込みを多く行うことで求人票のデータがたまり、そのデータを用いた検索や比較が出来ることもこの『Findy Score』の大きな強みの1つでしょう。

出典:https://findy.us/

こうした検索によって企業は、「優れている求人票のサンプル」に簡単にアクセスできるようになり、その要素を自社の求人票に取り入れることができるのです。

結果どうなったのか

こうした『Findy Score』を導入した企業では、応募数が4倍になったという事例もあり、こうした求人票の改善が人材不足という課題に対して非常にインパクトがあることを再認識させられます。

『Findy Score』の導入企業では、継続的な求人票の改善が行えるようになったことによって、求人に関するノウハウがたまり、結果としてそれが人材の充実をもたらしているのでしょうね。

まとめ

以上が、ファインディ株式会社が提供する『Findy Score』のご紹介となります。

企業への応募を4倍にも増加させるこのサービスはゲーミフィケーションをHR領域に取り入れた面白い事例であり、たくさんの方にとって参考となりうる素晴らしいサービスですね!

HR Techについて詳しく知りたい方へ

少子高齢化などによる労働力不足の影響で、人材確保や人材配置、そのうえ、人材育成の難しさに直面している企業が年々増加しています。加えて、働き方改革が積極的に進められており、時短やリモートワークなど働き方も多様化しているため、企業や人事担当者にとっては、人事戦略や目標設定・評価方法、勤怠管理や育成方法について頭を抱えることも多いのではないでしょうか。また、ベンチャーや中小企業では特に、給与計算などの労務処理も人事担当が対応しなければならないこともあり、業務の量や質ともに増えています。

そこで、少しでも人事業務の量の軽減や効率化を図るとともに、業務の質を高めるためにも、人事業務にITを活用しようという動きが拡大しており、多くの企業で、HR Techのサービスの検討や導入が進められているほど注目されているサービスです。

このように、HR Techのサービスを導入したり、自社でHR Techのサービスの開発を進めようとする企業が増えているものの、開発や運用方法、費用などの課題を突破できずにいる企業も多いのが実状です。他社に開発やコンサルをお願いすることができますが、その場合、他社との連携がうまくいかなかったり、自社のニーズに沿った仕様にカスタマイズすると想定以上に時間とコストがかかってしまいますよね。できれば、費用を抑えながら、HR Techサービスの開発と展開を目指したいもの。しかし、開発者やデザイナーなどのリソース不足や知識不足により、思うように開発が進まなかったりするかもしれません。何か良い解決策はないのでしょうか。

プログラム開発費用は? 開発費を半額にする方法とは?

家の装飾と同じで、沢山の費用を払えば内装はとても豪華になるのと同じく、システム開発やコンサルティング費用をつぎこめば色々なことができるようになります。

ただ、これは日本の開発会社やアメリカ等の人件費の高い会社に依頼をすると、とても高いのです。

では、どうするのか?次のページにてオフショア開発SIMECという開発費用高騰課題とエンジニア、デザイナー不足の解決方法をご紹介します。

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